機械保全技能検定3級は、6ヶ月以上の実務経験があれば受検でき、合格率が70％を超えていることもあって、入社1、2年の新人や若手社員が腕試しをする絶好の機会となっています。（1、2級合格率：30％台）

　また、工業高校、高専など一定の条件を満たせば在学中でも受検できることから、資格取得を目指す学生の受検も年々増え、2010年度の受検者は、はじめて3000人を突破しました。（弊社集計3,331人　前年比1.3倍）

　7月25日（日）実施の学科試験にむけて、弊社発行の書籍から機械系保全作業3級の学科試験対策の練習問題を抜粋しましたので、興味のある方はぜひ、チャレンジしてください。

※ 次回の公開は7月上旬の予定です。 ※最新の情報は ⇒　こちら　

　なお、平成22年度の機械保全技能検定・3級の受検申込み受付は終了しています。詳細については、中央職業能力開発協会ホームページでご確認ください。

■ 機械保全技能検定・3級 機械系学科の練習問題に挑戦！ （第2回）
　（JIPM-S刊　「機械保全の徹底攻略　3級機械系学科・実技」から抜粋・再構成）

次の文章で内容が正しいものは○、間違っているものは×で答えてください。

Ｑ１： ＜科目1　機械一般＞
キャビテーションの防止策の一つとして、吸込み配管を太くして流速を下げることが有効である。

Ｑ２： ＜科目2　電気一般＞
シーケンス回路でa接点はメーク接点、b接点はブレイク接点という。

Ｑ３： ＜科目2　電気一般＞
回路制御においてインバーターとは、交流電源を直流に変換する名称である。

Ｑ４： ＜科目3　機械保全法一般＞
パレート図は、品質特性（結果）に対して、それをつくり出す要因はどんなものがあるかを、体系的に明確化しようとするものである。

Ｑ５： ＜科目4　材料一般＞
１８－８ステンレス鋼は、軟らかくて加工性がよく、非磁性である。

Ｑ６： ＜科目5　安全衛生＞
研削砥石を取り替えるときは、砥石の側面にあるラベルをはがして取り付けなければならない。

Ｑ７： ＜科目6　機械系保全法＞
歯車におけるバックラッシとは、歯と歯の間にすきま（遊び）を設けて、回転を円滑にするためのものである。

Ｑ８： ＜科目6　機械系保全法＞
テーパーピンは、１／２０のテーパーがついたピンである。

Ｑ９： ＜科目6　機械系保全法＞
粘度指数が小さい（低い）潤滑油は、温度による粘度変化が小さいことである。

Ｑ１０：＜科目6　機械系保全法＞
安全弁は、空気圧回路で圧力が上昇しすぎた際に、機器や配管の損傷を防止するために使用される。

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■機械保全技能検定・3級 機械系学科の練習問題に挑戦！（第2回）  【解答と解説】

Ｑ１：　○
キャビテーションの防止策としては、吸込み揚程をできるだけ小さくすることや吸込み側バルブによる流量調整を行わないことも有効である。

Ｑ２：　○
シーケンス制御とは、ＪＩＳによると、あらかじめ定められた順序に従って制御の各段階を逐次進めていく制御と定義されている。コイルが励磁されるとａ接点は閉じ（メーク接点）、ｂ接点は開く（ブレイク接点）。

Ｑ３：　×
インバーターは、コンバーター部で交流電源をいったん直流に変換し、インバーター部で再度交流に逆変換する。その際に、交流出力の周波数を制御する。

Ｑ４:　 ×
題意は特性要因図のことである。パレート図は、故障、クレームなどを原因別、状況別にデータを取り、数値の多い順に並べて各項目を折れ線グラフで累積図示したものである

Ｑ５：　○
題意のとおりである。クロム・ニッケル鋼は、標準の成分がＣｒ１８％、Ｎｉ８％であることから、１８－８ステンレス鋼と呼ばれる。

Ｑ６：　×
砥石車とフランジの間には、かならずパッキンを入れて締め付けるため、パッキンの役目をする側面ラベルをはがしてはならない。

Ｑ７：　○
バックラッシが必要な理由は、製作時の誤差、組立時の誤差、使用時のたわみ、熱膨張などを考慮し、円滑にかみ合うようにするためである。

Ｑ８：　×
テーパーピンの傾斜比は、１／５０である。

Ｑ９：　×
潤滑油の粘度は、温度によって大幅に変化する。この変化の割合を示すのに、粘度指数が用いられる。粘度指数が小さい（低い）とは粘度変化が大きいこと、粘度指数が大きい（高い）とは粘度変化が小さいことである。

Ｑ１０：○
題意のとおりである。安全弁は、構造によって、ポペット式とダイヤフラム式に大別される。空気タンクなどに取り付けて使用されるのは、ポペット式である。

　※前回の練習問題は こちら

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社JIPMソリューション　出版・教材開発センター
TEL： 03-6409-0353 　FAX： 03-6409-0360　 E-mail： center@jipms.jp

※ 技能検定試験に関する情報は、中央職業能力開発協会ホームページ でご確認ください。